日本石鹸洗剤工業会(JSDA)
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2011年3月15日更新
01.*改めて「洗剤の安全性」を考える *目次へ 
参照カテゴリ> #06.CLEAN AGE No225 

*第4回



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なぜ製品に表示された適量を守る
のが大切なのか

■ まず適量を気にすることから

 日本石鹸洗剤工業会では、『洗剤は適量を使いましょう』と、常に訴えてきました。家庭で家事や洗濯を行なう際、期待通りの洗浄効果を得るためには、最も重要なことだからです。適量を守ることで、洗剤の過剰使用による環境への負荷や、経済的なデメリットを軽減する意義もあります。
 しかし、日常的に家事や洗濯を行なっている消費者からすれば、いまさら洗剤の適量について深く意識することはないのかもしれません。だからこそ強調したいのは、洗剤量を多めにすれば、洗浄効果も比例して高まるわけではないという点です。適量以上に使ってもさほど効果はあがらず、かえって、すすぎ水が余分に必要となるなどのマイナス影響も出てしまいます。反対に、節約意識などから適量より少なめに使ってしまうと、今度は汚れを充分に落とすことができません。特に洗濯では、臭いや黒ずみの原因にもなります。洗剤は、過不足なく適量を使うことが、実はとても大切なのです。

■ 製品ごとに違う適量、ミセルとの関係

 では洗剤の適量とは、どのように決められているのでしょうか。科学的にみると、ミセル濃度に関係しています。洗浄力の源である界面活性剤は、ある程度の濃度を超えると、ミセルという分子集合体を形成しますが、その時の濃度を臨界ミセル濃度(cmc)と呼んでいます。洗濯液中では、ミセルは繊維に付着した汚れを引きはがして分散させ、汚れがふたたび繊維に付かないようにする(再付着防止)効果があります。そのため、洗剤は、使用量の目安に従って適量を使用すれば、cmc以上のミセル濃度が確保できるように設計されています。洗剤の成分や配合によってcmcは異なるので、適量の設定も、製品ごとに変わってくるのです。
 また、新しいタイプの製品を使うときは、適量について特に注意する必要があります。洗濯機の買い替えや、粉末洗剤から液体洗剤へと変更したときなど、それまで使っていた洗剤の適量とはまったく違ってくる場合があるのです。いつもの慣れや、目分量で洗剤量を決めてしまうと、適量が守れていないことも。また近年の洗濯機のなかには、洗剤量の目安表示機能や、すすぎ1回コースを搭載したものもありますが、その機能が本当に使用する洗剤に適しているのか、洗剤ごとの表示で、用法・用量を確認するようにしてください。

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■ 用法・用量は、安全性にも基づいて決められている

 当然ながら、洗剤などの家庭用製品は、その用法や用量を決めるにあたって、人へのリスク評価を行なっています。急性毒性・慢性毒性や、皮膚刺激性、発がん性、生殖への影響などの観点からさまざまな検証を重ね、さらに、製品の誤使用・誤飲などがあった場合でも、一定の安全性を確保できるように設計され、実用試験で確認も行なわれています。
 消費者が洗剤を使う上での安全性は、各製品の表示に従い、適正な用途と量を守ることによって、充分に確保されているのです。そもそも、洗剤が人々の暮らしに必要不可欠な日用品として定着しているのは、長い間、世界中で安全に使われ続けてきたという、歴史があるからに他なりません。その間にも技術開発や研究は日進月歩で進み、性能は向上し続け、また安全や環境への配慮も積み重ねられてきました。
 しかし一部では“洗剤は身体にも環境にも悪い。だから使わない、使うな”といった主張が根強く残っていることも事実です。“洗剤をかけるとゴキブリや金魚が死ぬ”、“カイワレは洗剤液に浸したガーゼでは発芽しない”といった、科学的な根拠を曲解した神話のような情報が、“有害性を証明する実験”と称していまだに流されることもあります。
 物質は、量が増えればその毒性は増していく傾向にあります。食品や身体に塗布できるものでさえ、常識からはずれた用法・用量では、誰も安全性を保証することはできません。塩を例にとっても、コップ1杯もの量を摂取すれば、人体に有害であろうことは一般的に理解されているはずですが…。
 さらには、手作り石けんは環境に優しい、などという誤った情報にメディアが飛びつき、麗々しく取り上げられたりすることもあります。このような情報に接したときは、よくその根拠を確かめ理解したうえで、信頼に値するかどうかを自分で判断することも大切です。
 当工業会では、洗剤の安全性や環境について、政府見解や科学的見地などに基づく情報を蓄積し、公開しています。
 今後、より少ない量で洗浄できる洗剤の普及や、環境へ配慮した製品づくりも、ますます進んでいくことでしょう。表示のあり方も時代とともに変わります。こうした最新の情報についても、広報紙やホームページを通じて発信していきますので、ご活用ください。また、できるだけ公正な観点から、消費者の皆さんや自治体の方々の疑問にお答えし、洗剤についての理解を深めていただくよう、努力を続けていきます。





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